パーソナルトレーナーになるには、整体師の資格は必要か

パーソナルトレーナーになるには、整体師の資格は必要か

整体スクール卒業後支援

パーソナルトレーナーになるには、整体師の資格は必要か

COLUMN｜パーソナルトレーナーを目指す方へ

パーソナルトレーナーになるには、
整体師の資格は必要か

「トレーナーを目指すなら、整体師の資格も取っておくべきなのか」。これも、よくいただくご質問です。資格の話と、技術の話は、分けて考えると整理しやすくなります。この記事では、資格が必要かどうかと、それでも整体の技術を学ぶ価値がどこにあるのかを、順番にお伝えします。

結論：必須ではありません

結論整体師の資格は、必須ではありません

パーソナルトレーナーになるために、必ず必要な国家資格はありません。整体師も、国家資格ではなく、民間の資格です。整体師の資格がなくても、トレーナーとして活動することはできます。
そもそも、トレーナーの仕事は、資格の有無よりも、お客様に変化を感じてもらえるかどうか、そして安心して任せてもらえるかどうかで、評価が決まる世界です。ですから、「資格を取らなければ始められない」と考える必要はありません。
では、整体の技術は、まったく関係がないのでしょうか。実は、その逆です。次の章で、その理由をお伝えします。

それでも、整体の技術が役立つ理由

資格とは別に、技術として身につけておくと、現場で大きな力になります。

REASON 1

お客様の多くが、悩みを抱えている

トレーニングに来られるお客様の多くが、肩こりや腰痛、膝の違和感などの悩みを抱えています。運動をはじめたいけれど、痛みがあって不安だという方も、少なくありません。そうした方の悩みに寄り添えることは、大きな信頼につながります。

REASON 2

トレーニングの内容を、安全に調整できる

関節の動きや、痛みの原因を理解していると、種目の選び方や、動かす範囲、負荷の大きさを、お客様の状態に合わせて調整できます。無理なく、安全に続けられるメニューを組み立てられることは、トレーナーとして大きな強みです。

REASON 3

トレーニングだけでは対応できない場面を助けられる

トレーニングだけでは、対応しきれない場面があります。そのとき、関節や筋肉の状態を整える技術があれば、お客様の助けになります。セッションの前後のコンディション調整や、ご自宅でできるセルフケアの提案も、できるようになります。

REASON 4

ほかのトレーナーとの違いになる

運動指導ができるトレーナーは、たくさんいます。そのなかで、整体の技術も持っていることは、お客様に伝わりやすい、あなただけの強みになります。収入の柱を増やすという点でも、選択肢が広がります。

トレーナーだけ、と、整体の技術もある、の違い

現場での、動きの違いを比べてみましょう。

運動指導の技術だけの場合

  • 運動の指導が、中心になります。
  • 痛みや不調のあるお客様には、運動の内容を変える対応が中心になります。
  • 状態の判断に迷う場面が、出てくることもあります。

整体の技術も加えた場合

  • 関節や筋肉の状態を見て、整えてから運動に入る流れも作れます。
  • 痛みの原因を、動きから考えられるので、メニューの調整がしやすくなります。
  • セルフケアの提案まで含めて、お客様をサポートできます。

※トレーナーが行うのは、診断や治療ではありません。強い痛みやしびれ、症状が続く場合などは、医療機関の受診をおすすめしてください。自分の役割の範囲を知っておくことも、プロとして大切な姿勢です。

資格について

トレーナーの知識や信頼を示すものとして、民間の資格（たとえば、NSCA-CSCSなど）を取得する方もいます。資格は、学びの目標になり、お客様に知識を示す材料にもなります。資格の内容や取得の条件は、各団体によって異なりますので、必ず最新の情報をご確認ください。

  • 資格は、スタート地点。取得すること自体がゴールではなく、現場で使える力にしていくことが大切です。
  • 資格と技術は、別のもの。資格がなくても技術のある方もいれば、資格があっても現場に不安を感じる方もいます。
  • 自分に必要なものを選ぶ。目指す働き方に合わせて、必要な資格と技術を、組み合わせて考えましょう。

DSCSの生徒さんの例

DSCSでは、整体の技術とあわせて、運動指導も学ぶことができます。たとえば、ヨガやエアロビクスのインストラクターをされていた40代の女性は、90時間のコースを修了され、現在はフィットネスクラブで、フリーランスのパーソナルトレーナーとして、業務委託契約で活動されています。インストラクターに加えて、パーソナルトレーナーとしての収入の柱もできたと、喜ばれています。
このように、目的や働き方に合わせて、学んだ技術を活かす道があります。